日本ヨガ連盟は平成13年、国の認証を受けて発足した全国組織のNPO法人です。 ヨガを通じた社会貢献活動を第一目的としています。
地域にお住いの方々の健康増進、病気予防・回復をサポートする活動員を養成し、子供・高齢者・障がい者など、専門のヨガ知識を学んだ講師を地域に派遣しております。
また地域を支えている民間団体さんと一緒に活動しながら、単にヨガを広めることに留まらない「コミュニティーの発展に広く寄与すること」を掲げた活動をしております。
NPOは、行政や企業と違った活動ができます。
それは、かゆいところに手が届くきめ細やかな対応やサービス活動であったり、会員さんの積極性や独創性を充分に活かすことができる柔軟な活動であったりします。 世の中で起きている様々な問題に対して、多様に対応し迅速な行動が可能なNPOは地域社会を支えるパワーを秘めています。
社会の発展に大切な「組織力」が期待されるこれからの時代にあっては、個人を超えた、組織であるNPOの活動がますます求められているのです。
「お元気ですか?ココロとカラダ」をキャッチフレーズに、赤ちゃんから高齢者までの広い層にわたり、社会貢献型健康生活支援をしています。
その分野は社会に存在するあらゆる形態、例えば企業・学校教育施設・病院・社会福祉施設、官公庁や町内会、民間サークル活動など多岐にわたります。
当連盟の独自の教育システムで養成された専門のヨガ講師は、それら社会の各分野へ派遣され、皆様の健康生活の支援を致します。
一方災害支援活動としては東日本の復興を中心に、被災地での育児支援や孤独死ゼロ支援活動なども行っています。
NPO法人日本ヨガ連盟は今後も、社会のさまざまな問題点に着目し、ヨガでの社会貢献型支援活動を続けてまいります。
NPOとは、
Non・・・ 非ず
Profit・・ 利益を目的とする
Organization・・団体
の略で、「民間非営利団体」という意味です。
法人とは、国税局が制定したNPO法(法律)に基づいて、社会に寄与する「公益活動」をする市民団体のことをいいます。 「法人」ですから一人の人格をもつという意味合いがあり、組織のトップ(理事長)のもと一丸になって活動するものであることを意味しています。
事業を通じて得た収入を、個人の利益にしてはいけないと言う意味です。
勘違いされやすいのですが、組織が収入を得て利益してはいけないという意味ではありません。
企業はその事業利益を株主に配当し社会に実績を示します。
行政は国・県・市民の税金で営みを行います。
市民団体であるNPOは、目的に沿った事業を行い、その利益があった場合「公の利益」とみなして次の事業資金として運用していくのです。その事業とは社会に寄与するものであることは言うまでもありません。
アメリカやイギリスなどの欧米諸国は国に寄附文化が定着していますから、NPOはその活動を無償で行うことが可能なのですが、日本ではまだまだ寄附文化が定着しておらず、殆どのNPOは事業企画に対しての助成金を得る努力や、スポンサーをみつけることに苦労しています。 NPO法人日本ヨガ連盟は、社会における寄附文化定着の一助役としても、その活動が社会に認められるよう励んでおります。
連盟の場合はヨガの経験の有無に関わらずどなたでもいつからでも一緒に活動に参加していただくことができます。
連盟はヨガを通じての社会貢献ということで、ヨガのノウハウを学べる講座をいくつか設定していますので、まずは今のご自分のできる範囲でお選び頂き一緒に活動して頂ければと思います。
奉仕の心を持ち、社会のため人のために役立ち、必要とされていることを無償でする行い、あるいはそれを実践する人のことを言います。
ボランティアとNPOでは、ボランティアが活動に参加する側であるのに対して、NPOはボランティアの参加する場をつくる、参加を求める側です。
当連盟の活動は大きく分けて2つあります。
講師派遣活動では講師の派遣を依頼された先でヨガの指導を行うもの
地域貢献活動、被災地復興支援活動など、ヨガを通じた企画をしたり、他団体と協力して活動するもの
個人で行うのは限界があるような活動を当連盟の会員と一緒に行うことで、実現可能とするものがNPOの会員となるメリットとなります。
ハタヨガを基本とし、高齢者ヨガ、オフィス向けヨガ、子育て支援としてベビーヨガ、キッズヨガ、親子ヨガ、マタニティヨガ、産後ヨガ、そして障がい者ヨガも行っています。
できること、動かせるところからすこしずつ・・関節の硬縮予防、筋肉の委縮予防、血行促進をこころがけてのヨガです。一般的に高齢者は呼吸が浅くなりがちなので、呼吸が深くなるように少しずつ身体をうごかしていきます。
高齢者にとって大切な介護予防を中心に、自立を目標とした健康生活支援をしていきます。
マタニティーさんも含め、育児中のパパ、ママがお子様と充分スキンシップできるよう取り組みます。 目を見てのコミュニケーションの大切さや体を動かすことの楽しさをあじわっていただけるよう、またお子様には次の発達段階へ向けてお手伝いになるようなヨガの動きをします。
クラス仲間とのコミュニケーション、親子の絆、保護者と教職員の連携などを図りながら、教育の三本柱である「知育・徳育・体育」をテーマにヨガの動きをおこなっていきます。
一人ひとりと向きあって声掛けをし、適度な運動のお手伝いをします。
参加者の自己表現を大切にし、心のリラックスを目的とした楽しい内容でプログラム。障害があっても社会に参画できる自信と、生きる事への意欲や喜びを感じられるよう取り組みます。
患者さんの症状にもよりますが、主に回復期でのサポートとしては適度なストレッチのお手伝いを中心に、寝たきりの方にはハンドマッサージやフット加圧法などを取り入れて全身の血行促進を行います。深くゆっくりとした呼吸ができるよう、腹式、胸式の呼吸の練習をしながら健康自立生活への支援を致します。
集中力、業務能率アップのための身体のほぐし、目や肩、腰など、職場で起こりがちな局所的症状へのヨガ対処方法をお伝えします。 そのままの服装で、その場でできる簡単で効果的なヨガです。
他、それぞれのご要望にお応えできるよう、定期的な研修会や勉強会などで専門分野でのヨガ技能者の資質向上を図っております。
他団体の資格をお持ちの方でも活動に参加することにさしつかえはありません。
当連盟で講師派遣活動をするには、「7日間ヨガインストラクター養成講座」を受講していただきインストラクターの資格を取得していただきます。
講座の詳細はこちらのページをご覧ください。→7日間ヨガインストラクター養成講座
これまでに講師として指導の経験があり、すぐに活動可能な方は派遣を依頼することもあります。
入会時に指導可能な分野を記入する欄がありますので、そちらへ記載してください。
ただし、全ての方への講師派遣の依頼ご提供が保証されるものではありません。
新たに指導を始める方は、不安のないように活動ができるよう、その都度ご相談いただけるようになっております。
また、以下のようなバックアップを行っています。
・当連盟会員の既存の活動先にアシスタントとして同行
・各エリア毎に開催している勉強会などに参加(内容はそれぞれにより異なります。)
・講師派遣活動時のサポート
基本的にご予算内で対応させていただきますので、金額をご提示下さい。
その他にかかる費用は交通費のみです。
詳細なご相談は事務局までお問い合わせ下さい。
講師派遣ご相談フォームからお申込みください。
指定口座にお振込みください。
請求書や領収書が必要な場合、事務局までお知らせください。
事務局までお問い合わせください。
ヨガマットは用意していません。
ヨガマットのご用意はありませんので、必要な場合はご依頼者様でご準備下さい。
両者間で講師派遣が合意に達し、本取引の開始した後、依頼主様のご都合により中止および日程変更になった場合は、弊社規程によりキャンセル料を申し受けます。
ヨガの指導ができるインストラクター、そのサポートを行うアシスタントの育成をしています。
詳しくは人材育成についてのページをご覧ください。
はい、ございます。
詳しくは認定制度・資格一覧ページをご覧ください。
各種養成講座受講後の正会員への入会は任意となっており、講座の受講のみは可能です。
資格の取得は、7日間インストラクター養成講座については、入会後資格試験を受験し、合格して初めてインストラクターとして認定されます。
その他養成講座についても正会員に入会した場合、各種資格名称が付与されるものです。
詳しくは補講制度についてをご覧ください。
男女、年齢問わず、さまざまな業種、職種の方が会員として登録しています。
ヨガを専門職として活動している方、本業と分けて活動している方、家業の傍らで空き時間を利用し活動している方など、様々です。
社会貢献の気持ちがあれば、どなたでも入会可能です。
活動内容により報酬(給与制)が発生する場合があります。
また、全国の会員との情報共有をすることができたり、活動の幅を大きなものとすることができます。
そして、個人レベルでは満足感や充実感が高まり、生きがいづくりにも大いに役立つと考え、社会に対しては自分の力を社会に還元することで貢献することができます。
派遣、地域事業活動など様々の公益活動に還元されています。
当連盟の会員制度は、「正会員」、「賛助会員」、「学生会員」の3つに分かれています。
詳しくは入会案内のページをご覧ください。
退会届を提出していただきます。事務局にお問い合わせ下さい。
なお、退会後は会員名簿から個人情報の削除、認定インストラクターの資格が消失となります。
寄付に関しては、こちらのページをご覧下さい。
ご寄付は皆様の「社会貢献活動金」として頂き、大切に使わせて頂きます。
一切関係ありません。 NPO法で禁じられています。
そのほか情報流出行為、特定個人・企業の利益となるような物販活動も一切認めておりません。