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認定制度・資格一覧

認定制度について

当法人では、ヨガの指導に携わる方の意識・知識・技能の向上をはかり、社会的認知を高め、活動の場を広げ、より充実した公益活動が可能となるヨガインストラクターの資格認定を行っています。

基本的な内容のヨガを指導できる「ヨガインストラクター」、​ターゲットの特性を理解しより専門的な指導ができる資格、当法人の趣旨に沿って活動を実践し後進の指導にあたる「養成講座担当講師」など、当法人の人材育成カリキュラムの中で会員の習熟度に応じて認定しています。

資格一覧

資格名称認定条件

ヨガインストラクター

ヨガインストラクター養成講座を修了し、資格取得試験に合格した方
ベビー&ママヨガ・産後ヨガインストラクター同オプション講座(研修会)の受講を修了した方
キッズ&ママヨガインストラクター
マタニティヨガインストラクター
ハンディサポートヨガインストラクター
健康ウォーキングヨガインストラクター
メンタルヘルスサポートヨガインストラクター

資格登録制度について

当法人が認定した資格は登録更新制となっております。対象資格を呼称して活動するには資格登録を行って下さい。

資格登録更新料

6,000円 (初年度無料・取得の翌年度より納入)

資格登録方法

合格時または受講時に資格登録者(新規登録・更新)申請書の提出をしていただきます。
(会員種別は問いません。正会員、賛助会員ともに同様の手続きとなります)

認定資格の取得時に以下の書類にご記入の上、事務局までご提出ください。なお、登録内容に変更があった場合は、すみやかに事務局へ連絡をして下さい。

資格登録者(新規登録・更新)申請書(PDFWord
自動引き落としの手続き ※任意

 

※申請書の内容をもとに講師派遣活動などのご案内をいたします。
※資格の認定が不要な場合は手続き不要です。

 

資格登録更新の要件

資格登録を更新するためには以下の要件を満たす必要があります。

(1)以下の活動報告を認定インストラクター資格登録更新申請書にて行うこと

認定インストラクター資格登録更新申請書・個人活動報告書PDFWord

・事業活動への参加  ※会員種別により参加条件あり
・その他活動実績   ※法人・個人問わず

※以下は正会員のみ
・総会出席
・地域貢献活動事業・個人活動報告書の提出

※以下は養成講座担当講師のみ  
・養成講座担当者講習の受講

(2)会員登録および会費の納入を行うこと

 

資格登録更新方法

(11月下旬頃)
​ホームページにて、翌年度の資格登録更新の手続き開始のお知らせをいたします。

(12月1日から翌年1月31日まで)
認定インストラクター資格更新申請書にご記入の上、事務局までメールまたはFAXでご提出ください。

(2月1日頃)
事務局より資格登録更新の審査終了と会費・資格登録更新料納入のお知らせをいたします。
翌年度の資格登録更新が認められた方には会費納入のお知らせをいたします。
自動引き落としの手続きがお済の方は4月10日頃にご指定の口座よりお引き落としとなります。

(3月31日まで)
自動引き落としの手続きをされていない方は会費、資格登録更新料の納入を3月31日までにお願いいたします。お振込み後は事務局までご一報いただけますと幸いです。入金が確認されましたら事務局より手続き完了のご連絡とデジタルバッジの交付をさせていただきます。

(4月10日以降)
自動引き落としの手続きがお済の方は入金が確認されましたら事務局より手続き完了のご連絡とデジタルバッジの交付をさせていただきます。

デジタルバッジについて

2022年度より当法人が認定する資格を有する方にデジタルバッジが発行されます。
これまでの紙の認定書と同じように、資格所有者であることの証明に利用いただけます。
なお、「認定ヨガインストラクター」のデジタルバッジは年度ごとに更改となります。

  • ・ヨガインストラクター資格取得試験を合格した者
  • ・該当年度の資格登録更新手続きを完了した者
  • ・ロコモケアメイト養成講座を修了した者
  • ・新カリキュラム(「東洋医学とヨガ」「アーユルヴェーダとヨガ」)を受講した者

 上記の要件を満たした方にデジタルバッジのデータを送付します。

 

[使い方]

  • ・ご自分で作成する名刺やSNS、ちらし、ポスターなどにご活用ください。
  • ・使用に関する申請は不要です(※NPO法人のロゴマークを使用する際はご相談ください)
  • ・データの改変は行わないようお願いいたします。
  • ・サイズの変更は可能です。縦横比はそのままでお願いいたします。
  • ・発行を希望する場合は、事務局までご連絡ください。

 

■オプション講座のデジタルバッジについて

各オプション講座の受講終了後に発行されます

 

[取得済みの方へ]

発行を希望するする場合は、以下をご準備の上、事務局までご連絡ください。

  • ・資格登録更新申請書を提出していること
  • ・該当するオプション講座の受講年度がわかるものをお持ちのこと(当法人発行の認定証・修了証、テキストなど)

 

 

 

 

会費納入方法

会員の方々の利便と事務の省力化のため、会費の自動引落制度を実施しております。
引き落としの際に発生する手数料は当法人が負担いたします。
※お申込みが1月末日までに間に合わなかった場合、事務手続きの都合上、自動引落の開始は次年度以降となります。恐れ入りますが、今回のご継続手続きにつきましては、これまでどおり口座振込にて行っていただくこととなりますのでご了承ください。

口座自動振替ご登録のお手続きについて

1.「自動払込利用申込書」をダウンロード後、各自印刷した用紙に必要事項をご記入頂き、金融機関お届け印をご捺印下さい。
 ・自動払込利用申込書PDFWord

2.ご記入いただいた「自動払込利用申込書」を事務局までご郵送ください。

【宛先】

〒020-0885 岩手県盛岡市紺屋町4-24
認定特定非営利活動法人 日本ヨガ連盟 行

 

自動引き落としについて

  • 「自動払込利用申込書」が毎年1月末日までに到着し、不備が無い場合、翌年度の年会費等から自動引き落しとなります。
  • 自動引落しは毎年4月10日にお引き落としいたします。
  • 預金通帳やWEB明細には「ニホンヨガレンメイ」と印字されます。
  • 領収書が必要な場合には、事務局までご連絡ください。

会費口座自動振替を中止する場合

会費の自動引き落とし停止や会員種別の変更、退会は3月31日までお申し出ください。
期日を過ぎた場合は自動引き落としとなり、定款により会費の返却はできかねます。

会費が振替えられなかったとき

万一、引落日に残高不足等で引き落としができなかった場合は、2回目引落日が4月末となっております。その際は改めて事務局よりご連絡させていただきます。
お支払い後に自動引落申込書を送付頂ければ,翌々年の会費請求より適用させていただきます。

自動払込利用申込書PDFWord

 

資格登録更新を行わない方

資格登録更新を行わない方は、事務局まで電子メール(members@npo-yoga.com)もしくはFAX(019-601-8894)にてご連絡下さい。

資格登録未更新の方は今後、認定資格名称の使用はできかねます。
自動引き落としの手続きをしている方は3月31日までお申し出がない場合は自動更新となり、会費の自動振替手続きをされている方は自動引き落としの停止ができません。定款により、一度納められた会費類については返金することはできかねます。
自動引き落としの手続きをしていない方でも、4月1日になると会員登録が自動更新されますので、定款により会費納入の確認後に退会手続きをしていただくこととなります。

 

認定資格登録・更新ガイドライン

認定NPO法人日本ヨガ連盟認定資格登録・更新規程(PDF)

 

 

 

養成講座担当講師について

当法人ではヨガインストラクターとして、地域社会などでヨガの指導を行うだけでなく、指導方法やスキルなどを誰かに教えたいという方を当法人の人材育成担当として任命させていただいております。

概要

・認定インストラクターとして当法人の理念に沿った活動をしている方
・当法人に貢献していただける方
・後任の育成に携わりたい方
・当法人の活動を広めたい方
・ヨガの健全な普及と発展の為に活動したい方
・一緒に活動する方を新たに育てたいという方

認定条件

(1)当法人の目的や趣旨に賛同し、資格審査を受けること
(2)当法人のすべての事業に関して、積極的に活動していること

認定後

・インストラクター養成講座の指導ができるようになります。
・会員向け講習会、勉強会の指導ができるようになります。
・事業計画の立案など活動の中心としての役割をお願いします。

 認定までの流れ

 

  • 資格審査

    養成講座担当講師の資格審査は随時受けることができます。
    本人または他者からの推薦により資格審査を受ける旨、事務局までご連絡下さい。

    【審査基準】

    ・正会員であること
    ・養成講座、ロコモケアメイト認定、新カリキュラム研修を履修(または見込み)していること
    ・当法人の目的や趣旨に賛同し、資格審査を受けること
    ・資格登録者登録・更新申請書の提出をすること
    ・事業活動への参加状況を報告すること

  • 任命
    厳選なる審査の上、養成講座担当講師に任命いたします。
    当法人の事業活動において、リーダー的存在となっていただき、運営に積極的に参加して下さい。
  • 自己研鑽の実施
    毎年実施する養成講座担当者講習を受講するようにお願いします。

 

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